海外の住宅・家賃事情 ~アジア編~

Washokujobを通じ海外転職先が決定された皆さんが はじめに関心を持つ大きな事柄は、やはり現地でご自身が住む住居の問題です。

これまでWashokujobが扱ってきた求人においては、海外企業が雇用主の場合、 住宅の提供有無についていくつかのタイプに分かれます。 おもに

  1. 社宅及び寮を提供するケース
  2. 住宅手当を出すケース
  3. 社宅なし住宅手当なし。代わり給与を高めに設定するケース

です。 もちろんすべてが上記に該当するワケではなく、 雇用者の居住住居についてまったく関与しないケースもあります。

上記1、2のケースであれば、転職された方々もあまり心配されないかと思いますが、 3の場合になると、自己負担金のおおよその計算や知識ゼロからの部屋探しが必要となり 心配も多いかと思います。

少しでも参考にしていただけるよう、Washokujobが把握しているデータや情報を 数回に分けて皆さんにご紹介したいと思います。

≪1≫アジア圏の住宅、賃貸について

◆シンガポール編

家賃 1LDK 15万~25万円

東京に比べ、確かに高いイメージですね。 シンガポール国民は90%以上が自己の不動産を所有しています。よって、賃貸住宅はそのほとんどが外国向けに用意されているものとなるのです。Washokujob経由でシンガポールに就業された方の事例では、住宅手当で対応されているか、住居の用意はしないが高めの給与設定であるケースが多いです。

◆マレーシア編

家賃 1LDK  4万~8万円 

首都クアラルンプールを例にみると、家賃はマレーシア国内で一番高いものの、相場は東京やシンガポールほどではありません。マンションには無料のプールやジムサービスがあり、また家具付の賃貸がほとんど。契約最低年数は1年となり、比較的借りやすい印象です。

◆中国編

上海、北京、広州、深セン 家賃 1LDK 8万~20万円

中国大都市の代表として、上記4つの都市の家賃事情をご紹介。 この4つの都市の家賃は中国国内で一番高く、他の都市と比較して10倍以上の差がある場合もあり、驚くほどの格差です。入居の際は「付3圧1(フーサンヤーイー)」と呼ばれる、「1ヶ月分の敷金、3ヶ月分の家賃」を前払いするのが一般的であり、契約は1年ごとです。契約更新もできますが、中国人は1年ごとに引っ越しする人がほとんど。 ただし敷金は、日本と異なり全額返金されるケースが多いのが特徴です。 反面、入居している最中でも急に家賃が上がる場合があり要注意です!!

◆香港編

家賃 1R 8万~30万円

香港はシンガポールの国土より面積は広いものの、高層マンションが林立しているイメージのとおり、建築が可能な用地はとても狭いのが実情です。人口密度はおよそ6,600人/km2で、世界第4位の密集率。このため香港では家賃がかなり高額です。契約はおもに2年ですが、1年以内は解約できない場合がほとんどで、場合により2年分の家賃を先に支払うこともあります。

◆台湾編

台北市1LDK 11万~18万円

台北を例にとると、敷金は2ケ月分支払う場合が多く、契約は1年または2年が主流です。居住面積は日本より広めですが、家具や設備により家賃が高い場合もあります。契約の流れは日本と同じです。なお台湾は湿度が高いため、部屋には除湿機が必要となります。

◆ベトナム編

ホーチミン市 、ハノイ市  1LDK 4万~10万円

ベトナムの家賃は日本に比べかなり安く、都市部のエアコン付の快適な広さの1LDKで、1ケ月の家賃が5万円前後と、日本の大都市より安い感じです。またプライベート空間にそこまでこだわらなければ、大きなマンションや一戸建てを2、3人でシェアするケースも多いようです。この場合、光熱費はかなり節約できます。

◆タイ編

バンコク市 1LDK 3万~8万円

バンコク市内の家賃は1年契約が主流です。タイでの賃貸契約時の初期費用は主に「家賃1か月」+「敷金(家賃2か月分)」ですが、日本とは違い【契約更新料】は無いそうです。また“コンドミニアム”は日本の“マンション”に相当する高階層の賃貸物件であり、家具・電気製品が備わっている物件が多くあります。また日本とは異なり、物件を仲介会社経由で探してもWEBサイトなどを使いご自身で探しても、大家さんと直接面会して契約するのが一般的です。

◆インド編

デリー市 1LDK 3万~8万円

近年、インドの経済は急成長しており、多くの海外企業がインドに進出しています。 たとえばデリー市中心部の1LDKであれば、約5万円ほどで入居できます。ただしインドの気候は大変高温なため、エアコンをつけると家賃と電気代がグッと上がってしまいます。契約はほぼ11ケ月または22ケ月で締結し、契約更新料はありません。 ただしインドについては、海外企業が進出している都市に偏りがあるため、インド国内は賃貸物件事情に大きな地域格差があるようです。今後、他地域の家賃事情についても調査のうえ紹介したいと思います。

次回は≪ヨーロッパの住宅・家賃事情≫をご紹介します。