日本の料理人に届く求人票の書き方：給与・休日・ビザ

いま日本にいる料理人から応募を集めたいなら、求人広告は日本の求人広告として読める形でなければなりません。日本の料理人は、ほぼ決まったレイアウト、特有の給与の示し方、そして休日についての厳密な用語に慣れています。こうした慣習を無視した求人は、よくて曖昧に、悪ければ怪しく見えてしまいます。

この記事では、特に重要な慣習を、その背景にある公的な定義とともに説明し、最後に自店に合わせて使える短い日本語のテンプレートを紹介します。英語版の求人広告には、寿司職人の職務記述書テンプレートをお使いください。

1. 英語の求人広告を訳しただけでは通用しない理由

• 時給表示はアルバイトの仕事に見える。日本の正社員の求人は、通常、月給と年間の金額で示されます。
• 「週2日休み」は曖昧。日本語には二つの異なる用語があり、読み手はどちらが使われているかに注目します（第4章）。
• 項目が抜けていると疑念を招く。日本の読み手は、どの求人にも一定の項目が載っていることを期待しています。抜けていれば、答えが悪いのだろうと受け取ります。
• 機械翻訳はすぐにわかる。硬い言い回しや不自然な表現は、料理人が着任した後、雇用主との意思疎通が難しそうだという印象を与えます。

2. 日本の読み手が求人で確認する項目

日本の職業安定法の規則により、日本国内で募集を行う雇用主は、求人広告に最低限の労働条件を明示しなければなりません。2024年4月1日施行の改正で三つの項目が追加されました。厚生労働省のリーフレットに挙げられている項目の全体は次のとおりです。

海外で求人を出す外国の雇用主がこれらの日本の規則に拘束されるかどうかは、日本の弁護士に確認すべき問題であり、募集の方法や場所（たとえば日本の人材紹介会社や求人サイトを使うかどうか）によって変わる可能性があります。いずれにしても、この形式に従うのに費用はかからず、読み手の期待にも応えられます。

3. 給与：年収、月給、賞与

日本では、給与は通常「月給＋賞与」で考えられています。厚生労働省の2025年の賃金調査によると、飲食物調理従事者の平均の所定内給与額は月286,600円（2025年6月）、年間賞与は351,600円で、月給の1か月分をやや上回る程度です。読み手が頭に置いているのは、この枠組みです。

• 年収を先に示し、月給も併記します。賞与がない場合はそう明記し、その代わりに年収を12回に分けて支払うことを示してください。
• 現地通貨を先に書き、続けて円換算の概算額を、使った為替レートと日付とともに示します。例：年収 60,000米ドル（約XXX万円、1ドル＝XXX円で換算、2026年9月時点）。読み手全員が計算する手間が省け、日付があればレートが動いても誠実さを保てます。
• 保証された給与と変動する収入を分ける。チップやサービス料は、日本から来る多くの料理人にとってなじみのないものです。現実的な幅を示し、保証されないことを明記してください。
• 生活費に触れる。円換算で高く見える金額も、自店のある都市では高くないかもしれません。家賃について正直に一行書くだけで信頼が生まれます。

現地の給与水準の目安は、国別の寿司職人の給与をご覧ください。

4. 休日：週休2日制は完全週休2日制ではない

これは日本以外の雇用主がしやすい間違いで、日本の読み手はここをよく見ています。

• 完全週休2日制は、毎週2日の休みがあることを意味します。
• 週休2日制とだけ書いた場合は、一部の週にしか2日の休みがない制度も含みます。厚生労働省の就労条件総合調査では、月3回、隔週、月2回、月1回の週休2日制などを「完全週休2日制より休日日数が実質的に少ない制度」に分類しています。ハローワークの求人票でも同じ区別がされており、「週休二日制」の欄は、完全週休2日制なら「毎週」、それ以外はすべて「その他」とされます。

毎週2日の休みを与えるなら、「完全週休2日制」と書き、曜日を明記するか、交代制であることを示します。例：完全週休2日制（シフト制、月8日以上）。そうでないなら、「週休2日制」と書いて読み手の好意的な解釈に期待するのはやめましょう。月の日数を書いてください。例：休日 月6日（シフト制）。

年間休日も数字で示してください。日本の読み手は求人どうしでこれを比べます。参考までに、厚生労働省の2025年の調査（常用労働者30人以上の企業が対象）では、2024年の1企業平均の年間休日総数は全産業で112.4日でした。同じ調査では、宿泊業、飲食サービス業は、全産業の中で週所定労働時間が最も長く（40時間2分）、年次有給休暇の取得率が最も低い（50.7%）業種でした。自店の労働時間や休暇がこれより良ければ、はっきり書いてください。最も強力なアピールポイントの一つです。

5. 「社会保険」と、代わりに書くべきこと

日本の求人広告にはよく「社会保険完備」と書かれています。これは、雇用主が従業員を日本の健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険（厚生労働省自身の記載例にある4項目）に加入させることを意味します。海外で料理人を現地採用するレストランは、これらの日本の制度を提供するわけではないので、この言葉をそのまま使わないでください。

代わりに、「加入保険・福利厚生」の欄に、実際に提供するものを列挙します。現地の医療保険（公的または民間）、年金や退職金の積み立て、労災補償、その他です。1年以上海外に移る料理人は、一般に日本の国民健康保険から抜け、国民年金の強制加入の対象ではなくなることも覚えておいてください。ただし日本国籍者は国民年金に任意加入できます。料理人はこのことを知っており、保険の欄を注意深く読みます。手続きについては日本から来た料理人の受け入れをご覧ください。

6. ビザサポートの書き方

正確に書いてください。「ビザサポートあり」は、すべての費用を負担することから、書類を1通送ることまで、何でも意味しえます。次のどれに当たるかを明記します。

• 就労ビザのスポンサーになります（申請費用・専門家費用は当社負担）
• ワーキングホリデービザをお持ちの方を歓迎します（就労ビザへの切り替えは要相談）
• 現地での就労資格をお持ちの方のみ（ビザのスポンサーはできません）

わかっていれば想定される期間（申請から許可まで目安X〜Xか月）を加え、確実な場合はビザの種類も明記してください。国別の選択肢は日本人料理人のビザスポンサーをご覧ください。

7. 日本語の求人テンプレート

求人タイトル

【都市名】の【寿司カウンター／和食レストラン】で寿司職人募集｜年収【金額】｜就労ビザサポートあり

お店について

【店名】は【都市名・エリア】にある【席数】席の【業態】です。1日あたり約【数】名のお客様をお迎えしています。魚は【仕入れ先】から仕入れています。厨房は【人数】名体制で、うち日本人スタッフは【人数】名です。

募集要項

• 職種：寿司職人（雇入れ直後：寿司カウンター担当／変更の範囲：当店の調理業務全般）
• 雇用形態：正社員（契約期間【1年／期間の定めなし】、更新あり：【ビザの更新および勤務成績により判断】）
• 試用期間：【3か月】（期間中の条件変更なし）
• 勤務地：【店名・住所】（変更の範囲：【なし／同一都市内の系列店】）
• 勤務時間：【11:00〜14:30、17:00〜22:30（休憩30分×2回）】、週【40】時間
• 休日：完全週休2日制（シフト制）、年間休日【数】日、有給休暇【日数】日
• 時間外労働：あり（月平均【数】時間）、法定の割増率で支給
• 給与：年収【現地通貨額】（約【円換算】万円、【日付】時点の為替で換算）、月給【額】、賞与【あり（年【回】）／なし】
• チップ・サービス料：【配分方法】（目安：月【額】、保証なし）
• 加入保険・福利厚生：【現地の医療保険】、【年金・退職積立】、【労災保険】、まかないあり、【制服・包丁手当】
• 受動喫煙防止措置：屋内禁煙
• ビザ：就労ビザのスポンサーになります。申請費用・専門家費用は当社負担。申請から許可まで目安【期間】
• 渡航・住居：往路航空券【当社負担】、到着後【4】週間の住居を無償提供、空港送迎あり
• 募集者：【法人名】

求める経験

• 寿司店での実務経験【数】年以上（うち魚の仕込み【数】年以上）
• カウンターでの接客経験（英語は日常会話レベルで可、入社後に語学研修あり）

応募方法

履歴書・職務経歴書を【連絡先】までお送りください。仕事の様子がわかる動画があれば添付してください。【数】日以内に全員にご返信します。オンライン面接（日本語）→ 実技動画の提出 → 最終面接の順で進みます。

8. 最終チェック

• 日本語を母語とする人に読んでもらいましたか。翻訳ツールではなく、人にです。
• 「休日」の行に「完全週休2日制」と書くのは、それが毎週当てはまる場合だけになっていますか。
• 年収、月給、そして賞与についての明確な一行がありますか。
• ビザの行は、誰が何を負担するかが具体的に書かれていますか。
• 年齢、性別、国籍の要件は、それが適法かつ必要であるという法的助言を得ている場合を除き、削除しましたか。
• 掲載日を示していますか。採用が決まったら求人を更新または削除しますか。

求人広告が書けたら、どこに掲載するかは日本人料理人が海外の仕事を探す場所をご覧ください。また、飲食店向けページからWashokuJobに掲載することもできます。

本記事は一般的な情報であり、法務・移民に関する助言ではありません。求人広告の規則は日本と勤務地の国とで異なります。不明な点は現地の法律専門家の助言を受けてください。