日本人料理人は海外の仕事をどこで探すか：チャネル比較

「日本人の料理人は海外の仕事をどこで探しているのか」。海外の飲食店オーナーからよく受ける質問ですが、ひとつの答えはありません。料理人は、専門の求人サイト、日本の一般的な求人サイト、学校や業界のつながり、SNS、そして何より知人を通じて海外の仕事を見つけています。本ガイドでは各チャネルを順に取り上げ、誰にも測れないことは測れないと正直にお伝えしたうえで、自店に合うチャネルを試す方法をご提案します。

1. 測れること、測れないこと

日本人の料理人がどのように海外の仕事を見つけているかについて、公的機関が公表しているデータはありません。当社が把握する限り、これを調べた独立した調査もありません。求人サイトやチャネルの「シェア」を示す人がいれば、それは自社の数字か推測です。当社はそのどちらもいたしません。

測ることができるのは、その背景です。

• 日本国内での人材獲得競争は激しい。厚生労働省によると、2026年7月の飲食物調理従事者の有効求人倍率は2.18倍で、職業計の1.05倍を大きく上回っています。日本で腕のよい料理人は仕事探しに苦労しないため、求人サイトを自ら見て回るのではなく、声をかけられて初めて動く「潜在層」が多くなります。
• すでに海外で暮らす日本人は多い。外務省の集計では、2025年10月1日現在の海外在留邦人数は1,298,170人、うち長期滞在者は709,684人です。都市別ではロサンゼルス（63,972人）、バンコク（51,297人）、ニューヨーク（38,251人）、シンガポール（33,397人）、上海（31,733人）が上位でした。その中には料理人本人や、料理人とつながりのある人もいます。
• 海外の需要は大きい。農林水産省の推計では、2025年の海外の日本食レストランは約18.1万店です。料理人にとっても海外の選択肢は豊富にあります。

2. 対象となる2つの層

ほとんどの店は両方の層を必要とします。現地の人材は欠員をすばやく埋め、日本の人材はベテランの技術をもたらします。ワーキングホリデーについてはオーストラリアとカナダのガイドをご覧ください。

3. チャネルごとの特徴

海外の和食店に特化した求人サイト

海外の日本食の求人だけを扱うサイトには、すでに海外で働くと決めた料理人が集まります。この「自己選別」こそが利点で、応募数は少なくても本気度の高い人の割合が多くなります。日本語で掲載できること、ビザの条件を明記できること、給与を表示できることを基準に選びましょう。WashokuJobもこの種のサイトのひとつですが、当社を含め、どのサイトについても比較データをお示しできる立場にはありません。実際に集まった応募者で判断してください。

日本の一般的な求人サイト・人材紹介会社

日本の大手求人サイトや人材紹介会社は、はるかに多くの料理人にリーチできますが、その多くは日本国内での仕事を探しています。海外求人の枠を設けているところもあります。応募数は増えますが、ミスマッチも増えると考えてください。日本の人材紹介会社を利用する場合は、手数料、保証の内容、そして海外の求人への職業紹介が認められているかを確認しましょう。人材紹介会社と求人サイトの比較で、それぞれの長所と短所を整理しています。

調理師学校

日本の調理師養成施設は学生の就職を支援しており、自店のことをよく知っている学校であれば、卒業生に求人を紹介してくれることがあります。その団体である全国調理師養成施設協会（Japan Association of Training Colleges for Cooks）は、農林水産省の「海外における日本料理の調理技能認定制度」で同省に登録された運用・管理団体のひとつでもあります。学校は若手のポジションや、数年の経験を積んだ卒業生を探すのに適したルートです。日本語の職務記述書を用意して就職指導室へ直接連絡し、海外求人をどのように学生へ伝えているか、費用がかかるかを確認しましょう。

業界団体・ネットワーク

調理師会や料理ジャンル別の団体は、基本的には交流や研鑽のための組織で、求人サイトではありません。ただし、顔の広い料理人がいれば求人を回してくれることがあります。日本食レストラン海外普及推進機構（Organization to Promote Japanese Restaurants Abroad、JRO）のように海外で日本食を広める組織も知っておいて損はありませんが、採用面で何か支援があるのかどうかは、思い込まずに直接問い合わせてください。

SNS

料理人は料理人をフォローしています。包丁さばきを見せるInstagramのアカウント、X（旧Twitter）での日本語の投稿、各都市の日本人コミュニティのグループには、いずれも求人情報が流れています。潜在層に届くのが利点で、手間がかかり成果が読みにくいのが欠点です。文章だけの投稿よりも、厨房とチームを映した短い動画のほうが効果的です。

紹介（リファラル）

上級ポジションで最も確実なチャネルは、多くの場合、すでに雇っている料理人、その元同僚、そしてその師匠です。新しく採用した人が試用期間を終えた時点で支払う紹介ボーナスを用意しましょう。面接に来た日本人料理人には、採用しなかった人も含めて全員に、ふさわしい知り合いがいないか尋ねてください。

現地の日本人コミュニティ

自店のある都市の日本食料品店、日本語のコミュニティ紙やウェブサイト、日本人学校、教会、文化団体は、すでにその地に住んでいる人に届けるのに役立ちます。コミュニティの規模は、外務省の都市別の数字で確認できます。

4. 使えそうで実は違うチャネル

• JETRO。日本貿易振興機構（JETRO）の人材ポータルは、外国人の専門人材が日本の企業で働けるよう支援するもので、方向が逆です。日本人料理人を海外の雇用主に紹介するJETROの事業は見つかりませんでした。ただし、自国の市場調査には引き続き役立ちます。
• 農林水産省の食文化人材育成事業。農林水産省の「日本の食文化海外普及人材育成事業」は、日本の調理師養成施設を卒業した外国人が、日本国内の日本料理店で最長5年間働けるようにする制度です。日本で外国人料理人を育成するためのもので、日本人料理人を海外へ送り出す制度ではありません。
• 農林水産省の調理技能認定。ブロンズ、シルバー、ゴールドの認定は、日本料理を手がける外国人料理人を対象としたものです。認定者の名簿は採用のためのデータベースではありません。現地スタッフの育成には役立ちます。認定制度のガイドをご覧ください。

5. 自店のチャネルを測る

どのチャネルが最も効果的かは誰にも言えないため、自分で確かめるしかありません。必要なのはスプレッドシートと、記録を続ける規律だけです。

• 応募者全員にどこで求人を見たかを尋ねます。面接の場ではなく、応募フォームで聞きましょう。
• 可能であれば、チャネルごとに連絡先のアドレスやリンクを分けます。
• チャネルごとに3つの数字を記録します。応募者数、一次選考の通過者数、そして採用後12か月時点で在籍している人数です。本当に意味があるのは最後の数字だけです。
• コストを記録します。手数料、自分の時間、紹介ボーナスなどです。

6. シンプルなチャネル計画

1. しっかりした日本語の求人広告を1本（日本の料理人向け求人広告の書き方を参照）と、その英語版を用意します。
2. 少なくとも専門の求人サイト1つと日本の一般的な求人サイト1つに、同時に掲載します。
3. 同じ日に、今いる料理人へ紹介ボーナスについて伝えます。
4. 調理師学校3〜4校の就職指導室へ求人を送ります。
5. SNSに短い動画を1本投稿します。
6. 8週間後に記録シートを見直し、一次選考を通過する候補者が出なかったチャネルはやめます。

専門の求人サイトを試してみたい場合は、飲食店向けページからWashokuJobに求人を掲載できます。

本記事は一般的な情報であり、法律や出入国に関する助言ではありません。日本での採用（人材紹介会社の利用を含む）や海外での求人広告に関するルールはさまざまです。チャネルを決める前にご確認ください。